1988年に始めたスクーバダイビングでは、1989年にインストラクターとなり、在籍していた日立製作所中央研究所に「日立ダイビングクラブ」を設立。2001年頃までインストラクターとして活動、その後、単なるレジャーダイバーになったが、2020年までに2500本くらい潜水しました（たぶん。途中から本数が分からなくなった）。
 

＜筋トレ＞

コロナの最中、全く運動しなかったため「コロナでぶ」になってしまった。これではいけないと一大決心をして、2024年1月1日から毎日ジムに筋トレに行くぞと決心し、概ね3日に2日は筋トレ、有酸素、ストレッチを行っています。体重は最高値から15％くらい減りました。
 

＜ピラティス＞

ジムに行くようになってから、ストレッチに目覚め、開脚でお腹ペタ―になりたいと思っています。最近、ピラテイスに行きたいと思い始め、どこが良いか探しています。どなたか男性でも受け入れてくれるピラテイスのお店をご存じありませんか？

 New !!  【2026年5月14日】　メルマガ

 
　5月14日（木）、メルマガ『テレビ東京Biz「理系通信」収録顛末記 - 歪められた半導体危機の警告 - 』を配信しました。
 
　このメルマガと関係ありませんが、5月13日に、東大武田先端知ホールで開催された「LSIとシステムのワークショップ2026」にて、『中東情勢悪化による世界半導体工場 停止の危機　- ヘリウム途絶・ナフサ逼迫が突きつける人類文明終焉のカウントダウン - 』の題目で招待講演を行いました。
 
　私の前の講演者の経済産業省・齋藤尚史氏は『我が国の半導体・デジタル産業戦略について』の題目で講演しましたが、中東情勢の悪化にともなうHe供給途絶やナフサ不足によるレジスト供給逼迫などについて、何も言及しなかったので、Q&Aで真っ先に挙手して質問しました。
 
湯之上　「あなたは講演で、中東情勢悪化によるHe供給途絶やナフサ不足によるレジストなど半導体部品・材料の逼迫などについて、何も言及しませんでした。経産省では、この問題について、どう捉え、どう対処しようとしているんですか？」（というような趣旨の質問）
 
斉藤氏　「企業への聞き取りなど調査を行っている。Heやナフサ起因の部品や材料は十分足りていると認識している」（というような趣旨の回答）
 
湯之上　「（私は驚いて）そのヒアリングと、その認識は甘すぎると思います。現在はかなり危険な水準です。経産省だけでなく、高市内閣全体で、Heや半導体材料用のナフサ確保に動くべきです」（という趣旨の返答）
 
斉藤氏　「調査は続けますし、専門委員会も立ち上げます」
 
湯之上　「対応が遅すぎると思います。半導体工場がばたばたと止まり始めますよ」（という趣旨の返答）
 
　Q&Aはこのあたりで終わりになり、休憩をはさんで、私の講演に移行しましたが、最も聞いてほしい経産省の斉藤氏は、とっとと帰ってしまった（唖然！）。私は、経産省の斉藤氏の、あまりにも危機感のない態度にイラつくとともに、もはや経産省は全く当てにならないということを実感しました。
 
　日本半導体産業のお先は真っ暗だ。
 

【2026年5月12日】　EE Times Japan

 
　4月にEE Times Japanの記事を4本書きましたが、そのうち2本が、『2026年4月の記事ランキング』で2位と3位にランクされました。
 
　半導体関連企業には、本記事を読んで頂いたうえで、直ちに事業継続プラン（BCP）を策定し、実行してくださるようお願いしたいと思います。
 

【2026年5月7日】　動画

 
　自分が出演していた動画を調べていたら、4月25日（土）にテレ東で4時間かけて収録を行ったものが、テレ東Bizの動画『イラン戦争で半導体危機 !? 元技術者が指摘する“製造停止リスク”【橋本幸治の理系通信】』として公開されていました。
 
　テレ東からは何も連絡ないぞ？　
 

【2026年5月1日】　JBpress

 
　日本ビジネスプレスに、5月1日（金）、『米国が仕掛けたイラン戦争による致命的影響、AI熱狂の足元で崩れ落ちる半導体製造基板　- ヘリウムとナフサ系材料の供給が途絶、人類文明は2026年に終わるのか - 』を寄稿しました。
 
　中東情勢の悪化により、世界の半導体工場は今、「He供給途絶」「ナフサ由来の半導体製造装置用部品・材料枯渇」「ナフサを主原料とするフォトレジストの供給停止」の三重苦に直面しています。
 
　この危機に気づいた半導体メーカーは、He調達、ナフサ由来の装置用部品・材料確保、各種レジストの確保に動いています。企業存続のための正しい行動です。
 
　一方、感度の鈍い企業は、「なんでそんなに大騒動するのか？」と、（本当は危機的なのに）まるで他人事のような態度をとっています。
 
　半年後の9～10月ごろ、迅速に初動対応を行った半導体メーカーは生き延びることができているかもしれない一方で、他人事のように危機的事態を放置してきた企業は淘汰されるだろう。「天は自ら助くる者を助く」と言いますし、「驕れる者は久しからず」とも言われています。企業は、変化に対応できたものだけが生き残るということです。今も昔も。
 
　さて、あなたの会社は、大丈夫ですか？
 

【2026年4月28日】　EE Times Japan

 
　4月28日、5本目のEE Times Japanの記事『ナフサ危機で迫る「レジスト供給途絶」 世界の半導体工場を停止させる、もう一つの臨界点』を寄稿しました。
 
　中東情勢の悪化により、ナフサが逼迫し、ナフサ起因のレジストの原材料がつくれず、したがって完成品のレジストができなくなります（簡単に言うと、レジスト＝ナフサ　です）。
 
　レジストの供給途絶が、先端／成熟、ロジック／メモリの別なく、世界中のあらゆる半導体工場のリソグラフィ工程を物理的に停止させることは、半導体の知識がある人ならば、直感的に誰でもわかると思います。
 
　本稿の主なターゲット読者であるリソグラフィの専門家は、自社・自部門で、必要なレジストが確保できるかどうかを確認することを強く勧めます。レジストが確保できなければ、あなたの工場はレジストが枯渇した瞬間に稼働停止になるからです。
 

学術誌『表面と真空』

 
　学術誌『表面と真空』（2025年12月号）に、拙著寄稿「先端Logic 半導体メーカー各社の2 nmの戦略と現在地　- 開発とは何か，量産とは何か，歩留まりとは何か - 」が掲載されました。
 
　J-STAGEに登録すると（無料）、PDFをダウンロードすることができます。
　　→ https://www.jstage.jst.go.jp/browse/-char/ja
 
　Webの記事と違って、論文を書くのは大変でした。（25/12/15）
 

中日新聞

 
　「中日懇話会」での講演が、中日新聞に掲載されました。
 

Voice

 
　PHP出版の雑誌『Voice 7月号』に、台湾のジャーナリスト林宏文氏との対談「TSMC熊本工場は成功するか」が掲載されました。
 

Kyodo Weekly

 
　共同通信社の”Kyodo Weekly”に、拙著記事『間違いだらけの日本の半導体政策 最後の砦となる材料産業の強化を』が掲載されました。（2024/4/16）
 

朝日新聞インタビュー

 
　朝日新聞（2023/11/24）のコラム『TSMCの衝撃④』に筆者のインタビューが掲載されました。朝日新聞によれば、大きな反響があったとのことです。
 

文藝春秋

 
　『文春ムック 文藝春秋オピニオン 2024年の論点100』に、「生成AIが世界半導体市場を牽引する」を寄稿しました。
 
　ご笑覧いただければ幸いです。
 

日経新聞

 
　日経新聞（2023/1030）の『世界経済を動かす半導体』のコラムに、拙著「半導体有事」（文春新書）が取り上げられました。
 

データマックス社　後編 

 
　データマックス社に寄稿した記事『日本が世界半導体産業ではたすべき役割とは 日本の製造装置のシェア低下が止まらない』の後編です。(2023/09/20)
 
　https://www.data-max.co.jp/article/66443

データマックス社　前編 

 
　データマックス社に、『日本が世界半導体産業ではたすべき役割とは 日本の製造装置のシェア低下が止まらない』を寄稿しました。（2023/09/20）
 
　その前編です。
 
　https://www.data-max.co.jp/article/66441

ビデオニュース

 
　「ビデオニュース」に出演しました。（2023/07/30）
 
　テーマは『日本が半導体戦争に負けた理由と同じ過ちを何度も繰り返す理由』です。
 
　次のサイトで、10分（無料）のダイジェスト版が視聴できます。
　https://www.videonews.com/marugeki-talk/1164
 

キャノングローバル戦略研究所 動画

 
　キャノングローバル戦略研究所の杉山大志氏が司会を務める動画に出演しました。（2023/07/10）
 
　動画のサイトはこちらです。
 
　→　https://cigs.canon/videos/20230710_7515.html
 

「東亜」

 
　『東亜』という雑誌の2023年2月号に、「米国の半導体政策が世界にもたらす影響 - 厳しすぎる対中規制は台湾有事を誘発する - 」という記事を寄稿しました。
 
　『東亜』の2月号は「半導体を巡る米中」をテーマに取り上げています。
 

「経済界」

 
　2022年5月に発売された『経済界』という雑誌に、拙著記事「米３Ｍ社ベルギー工場のフロリナート生産停止の影響 世界の半導体工場停止の危機」が掲載されました。
 

出演したテレビ東京の動画は、こちら

 

【豊島晋作】日本半導体産業、復活のシナリオとは！？
【セカイ経済】（2022年4月27日）

【豊島晋作】中国 VS アメリカ！？米中半導体戦争を徹底解説！！
【セカイ経済】（2022年4月19日）

 
　日本、韓国、台湾、中国の4か国を「東アジア」と定義した場合、その東アジアが特徴的に強い産業が多数あります。それらを総合的にまとめた書籍が『東アジア優位産業』（中央経済社）です。
 
　私は、「第13章 半導体 メモリメーカーの飛躍的成長と中国の台頭」を分担執筆しています。
 
　著者割引で2割引きになるそうです。もし、ご所望の方がおられましたら、ご連絡ください。