《微細加工研究所》へようこそ

所長の湯之上隆(ゆのがみたかし)です。
 
半導体技術者と社会科学者の二つの経験を生かして、新聞や雑誌記事の執筆とコンサルタントを行っています。
 
半導体では、微細加工技術者として、16年間に渡り、研究、開発、量産、合弁会社、コンソーシアムのすべての組織に所属しました。
 
その後、5年間は大学で、技術者の視点から、半導体産業の社会科学研究を行いました。
 
趣味は、潜水回数2000本を超えるスクーバダイビング(インストラクター)と2013年から始めたヨガです。

 
  

ライブ配信対応セミナーのお知らせ

 
 5月22日(水)10:30~16:30、浜松町のコンベンションホールにて、以下の題目のセミナーを行います。
 

【緊急開催】  
米中ハイテク戦争とメモリ不況を生き抜くビジネスの羅針盤

 

米国が「国防権限法2019」によりファーウェイを排除へ
米中ハイテク戦争が中国半導体産業の成長を加速する
“スーパーサイクル”が一転して半導体メモリ大不況に突入』

 
 全ての企業が、米中ハイテク戦争の影響を受けます。特に東京五輪直後の2020年8月13日から施行される米国の「国防権限法2019」への対策は待ったなしの状況です。対策を怠った企業は窮地に陥ることになると思います。
 
 遠隔地の方のために、PCで受講できる「Live配信」を行います。講師割引などのパンフレットができたら、改めて連絡いたします。多くの企業に対して、先行き不透明な時代を生き抜くための指針を提供できれば幸いです。
 
 詳細は、以下のサイトをご参照ください。
 
 https://www.science-t.com/seminar/A190522a.html
 

 
 
受講料が半額になるパンフレットを、以下からダウンロードできます。 
 

What's New

新着情報

今週のお知らせ

Facebookより抜粋

 NEW !!  【2019年3月17日】 EE Times Japan

 
 EE Times Japanに、『新たな世界ハイテク戦争の構図 米国、中国、Huaweiの3者のにらみ合い』を寄稿しました。
 
 世界のハイテク戦争は、「米中の対立」のような単純な構図ではないようです。
 
 米国は、「中国製造2025」と「国家情報法」を警戒しています。また、通信基地局で世界を制したファーウェイを「国防権限法」で排除しようとしています。
 
 一方、中国は、国営企業のZTEをたきつけて、ファーウェイを米国に売り、ファーウェイに対して「助けて欲しくば跪け」と言っているのかもしれません。
 
 しかし、ファーウェイは、中国には一切、屈しません。また、米国に対しては、「国防権限法」が米憲法違反であるとして、裁判を提起しました。

 要するに、世界のハイテク戦争は、米国、中国、ファーウェイ、3者の睨みあいになっているのです。個人的には、「ファーウェイ、がんばれ!」言いたい。


【2019年3月10日】 メルマガ

 
 「東芝メモリの新しい社名 / EUVの出荷状況と課題」についてのメルマガを配信しました。
 
 東芝メモリは、ブランドイメージが棄損した”東芝”色を払拭したいと思っています。それは理解できるのですが、新しい社名には大きな違和感を覚えます。
 
 皆さん、ご存知でした?「KIOXIA」というらしいです。四日市や岩手は、既に登記されています。
 
 KIOXIA? きおくしあ? 記憶しあ? 記憶社?
 
 ……などと首をかしげ、頭をひねっています。
 
 お世辞にも、センスいいネーミングとは言えません。しかも、この社名の評判がすこぶる悪いために、代替案が出てきたようです。
 
 その案は、
 
 ジャパンメモリ
 
 ……らしい。
 
 何とも安直なことで。これじゃあ、5期連続赤字で瀕死となっている「ジャパンデイスプレイ」の兄弟会社みたいじゃないですか!
 
 誰か著名なコピーライターに依頼して、もうちょっとましな社名にして頂けないでしょうか?
 
 ……ということを記事にしました。

メールマガジン 内側から見た「半導体村」 今まで書けなかった業界秘話

 


【2019年3月10日】 日本ビジネスプレス

 
 米国が昨年成立させた「国防権限法」は恐ろしい法律です。
 
 今年8月13日以降、米政府機関は、ファーウェイ等の中国企業5社と取引ができなくなります。米政府機関には、すべての連邦省庁、陸海空軍、国家情報局、CIA、NASAなどの独立行政組織、連邦政府が100%所有している企業約20社が含まれ、非常に幅が広いです。
 
 さらに、東京五輪終了直後の2020年8月13日以降は、ファーウェイ等の中国企業の製品を使っている会社は、米政府機関といかなる取引もできなくなります。例えば、アパレルの会社が社内でファーウェイ等の製品を使っていたとしたら、その会社がつくる制服が、米政府機関に納入できなくなります。
 
 つまり、「国防権限法」の規制範囲は、通信機器や電子機器に限らず、あらゆる業種に適用されます。
 
 ソフトバンクは、通信基地局の68%がファーウェイとZTE社製です。ソフトバンクは、200億円以上をかけて欧州製に切り替えると発表しました。そうしないと、ソフトバンクのビジネスに甚大な影響が出るからです。
 
 あなたの会社は大丈夫ですか? 対策を怠った企業は、東京五輪終了直後に、窮地に陥ることになります。


閲覧・ダウンロードできます

 
 一般財団法人 安全保障貿易情報センター(CISTEC)のジャーナル2019年1月号に以下の記事を寄稿しました。
 
 “米中ハイテク戦争と中国半導体産業 10 年後には紅色半導体が世界を席巻?”
 
 ご一読いただければ幸いです。
 
 下記リンクをクリックすると、閲覧(ダウンロード)できます。