《微細加工研究所》へようこそ
ライブ配信対応セミナーのお知らせ
5月15日(木)にサイエンス&テクノロジー主催のセミナーを行います。
半導体産業を含む世界経済への打撃と自由貿易の終焉
― トランプ関税による半導体や電機産業へのインパクト ―
― DeepSeekは世界半導体産業に何をもたらすか ―
― 生成AIによる世界半導体市場とウエハ需要への影響(~2035年までの予測) ―
― 最先端2nmロジック半導体を巡る攻防 ―
詳細はこちらをご参照ください。
→ https://www.science-t.com/seminar/A250515.html
What's New
今週のお知らせ
New !! 【2025年4月17日】 JBpress
半導体の3大国際学会の一つ、VLSIシンポジウムで、中国からの投稿数と採択数が急増しています。
この原因については、2014年から3回に渡って投じられた「国家IC基金」(合計14兆円規模)と半導体の自給率を大幅に向上させるための政策「中国製造2025」(2015年)が約10年の歳月を経て、ようやく実り始めてきたのではないかと思われます。
要するに、一つの産業の競争力を向上させるための国家政策には、10年スパンの歳月がかかるということです。
論文数が低迷している日本も、ラピダスを設立したからと言って、すぐに日本の競争力が上がるわけがないことが、中国のケーススタデイからも分かります。
JBpress(Japan Business Press)
【2025年5月8日】 メルマガ
有料メルマガ『論文数が爆増したVLSIシンポジウム(その2) - その原因は中韓の大学の躍進 - 』を配信しました。
VLSIシンポジウムの論文数が爆増していますが、その原因は、中国と韓国(特に中国)の大学からの論文が劇的に増えていることが分かりました。1980年代に日米が創立したVLSIシンポジウムですが、その主役は明らかに中国と韓国に移行しています。米国は土俵際で踏みとどまっていますが、日本の存在感は消滅してしまいました。
【2025年4月10日】 Live配信対応セミナー、内容変更のお知らせ
サイエンス&テクノロジーのセミナーについて、タイトル、要旨、目次を全て作り変えました。
トランプ大統領による狂気的な関税によって、世界半導体&電機産業はどうなるのか? 5月15日に行うサイエンス&テクノロジーのセミナーでは、この問題について論じます。
【2025年4月8日】 EE Times Japan
過去2回のEE Times Japanの記事は不評でした。そこで、汚名を返上すべく、2035年までの各種半導体ウエハの需要を予測してみました。
その結果、①2035年には、「サーバー、データセンタ&ストレージ用半導体」が全体の約半分を占めること、②DRAMのウエハ需要は月産170万枚から330万枚に増大する一方、NANDのウエハ需要は月産170万枚から210万までしか増えない予測を導きました。
今度こそ、「分かりにくい」とは言われないと思うのだけれど。さてどうでしょうか?
EE Times Japan
【2025年3月7日】 講演予定
第四刷
2023年4月20日に出版した『半導体有事』(文春新書)ですが、お陰様で第四刷。
第四版では一部、筆者の認識違いを修正しました。
お買い上げいただいた皆様、誠にありがとうございました。
朝日新聞インタビュー
朝日新聞(2023/11/24)のコラム『TSMCの衝撃④』に筆者のインタビューが掲載されました。朝日新聞によれば、大きな反響があったとのことです。

データマックス社 後編
データマックス社に寄稿した記事『日本が世界半導体産業ではたすべき役割とは 日本の製造装置のシェア低下が止まらない』の後編です。(2023/09/20)
https://www.data-max.co.jp/article/66443
ビデオニュース
「ビデオニュース」に出演しました。(2023/07/30)
テーマは『日本が半導体戦争に負けた理由と同じ過ちを何度も繰り返す理由』です。
次のサイトで、10分(無料)のダイジェスト版が視聴できます。
https://www.videonews.com/marugeki-talk/1164
キャノングローバル戦略研究所 動画
キャノングローバル戦略研究所の杉山大志氏が司会を務める動画に出演しました。(2023/07/10)
動画のサイトはこちらです。
→ https://cigs.canon/videos/20230710_7515.html
「東亜」
『東亜』という雑誌の2023年2月号に、「米国の半導体政策が世界にもたらす影響 - 厳しすぎる対中規制は台湾有事を誘発する - 」という記事を寄稿しました。
『東亜』の2月号は「半導体を巡る米中」をテーマに取り上げています。
日本、韓国、台湾、中国の4か国を「東アジア」と定義した場合、その東アジアが特徴的に強い産業が多数あります。それらを総合的にまとめた書籍が『東アジア優位産業』(中央経済社)です。
私は、「第13章 半導体 メモリメーカーの飛躍的成長と中国の台頭」を分担執筆しています。
著者割引で2割引きになるそうです。もし、ご所望の方がおられましたら、ご連絡ください。