《微細加工研究所》へようこそ

所長の湯之上隆(ゆのがみたかし)です。
 
半導体技術者と社会科学者の二つの経験を生かして、新聞や雑誌記事の執筆とコンサルタントを行っています。
 
半導体では、微細加工技術者として、16年間に渡り、研究、開発、量産、合弁会社、コンソーシアムのすべての組織に所属しました。
 
その後、5年間は大学で、技術者の視点から、半導体産業の社会科学研究を行いました。
 
趣味は、潜水回数2000本を超えるスクーバダイビング(インストラクター)と2013年から始めたヨガです。

 
  

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新着情報

今週のお知らせ

Facebookより抜粋

 New !!  【2021年1月16日】 EE Times Japan

 
 今から10年前の2011年に「半導体市場は10年毎に1125億ドルずつ増加して、2050年には7500億ドルになる」と予測しました。
 
 その当時は、世界半導体市場が3000億ドルだったのですが、私の予測に対しては「そんなに成長するとは思えない」と多くの方から批判を受けました。
 
 それから10年がたちました。私の予測はどうなったでしょうか?
 

 
 2020年の世界半導体市場は、予測通りなら1125億ドル増加して4125億ドルになっているはずです。ところが、WSTSによれば2020年は4332億ドルになるとのことです。
 
 したがって、私の予測は外れました(過小評価でした)。また、「そんなに成長するとは思えない」と言った人たちの批判も外れました。
 
 この記事(EE Times Japan)では改めて2050年の世界半導体市場を予測しました。その結果は、8662憶ドル~1兆ドル超となりました。
 
 またしても「そんなに成長するとは思えない」という批判が聞こえてきそうですが、10年後に(まだジャーナリストとして活動していたら)再検証してみたいと思います。

 

 



【2021年1月9日】 メルマガ

 
 『EUVは破壊的イノベーションと言えるか?』と題するメルマガを配信しました。
 
 露光装置の光源の歴史を紐解くと、KrFはi線を破壊した、ArF液浸はArFドライを”破壊”した、そしてEUVがArF液浸を”破壊”したかどうかは現時点では判断できませんが、少なくとも先端ロジック半導体において「ArF液浸+マルチパターニング」を”破壊”しつつある、という結論になりました。
 
 EUVは2019年以降、急速に普及しつつあります(競って導入しているのはTSMCとSamsungだけですが)。したがって、破壊的かどうかはさておき、EUVは真の意味でのイノベーションを起こしているのは事実です。
 

メールマガジン 内側から見た「半導体村」 今まで書けなかった業界秘話

 


【2021年1月5日】 JBpress

 
 米商務省は2020年12月18日、とうとう中国SMICをエンテイテイーリスト(EL)に掲載した。これで本当にSMICの息の根が止まる…と思ったら、このELは何と”ザル規制”だった。
 
 というのは、「10nm以下の半導体を製造するために必要な装置の輸出を禁止する」という摩訶不思議な注釈が付けられていたからだ。
 
 成膜、エッチ、CMPなどの装置に「10nm用の装置」は無い。28nmも14nmも10nmも7nmも全て同じ装置で対処できる。したがって、アプライド、Lam、KLAが「これは14nm用の装置だ」と言って米商務省に申請すれば輸出はできることになる。
 
 また唯一「10nm以下の装置」に該当する最先端露光装置EUVも、米Cymer製の光源を日本のギガフォトン製に代えれば輸出できる。
 
 よって今回のELでは、SMICに対する装置の輸出は一切輸出停止できない。つまり、このELは”ザル規制”と言わざるを得ない。
 
 なぜ米商務省はこんなELを決めたのか? よほど半導体技術を知らないド素人が担当者だったのか? まったく理解に苦しむELである、ということを記事にしました。
 

 


【2021年1月1日】 講演予定

 
「講演の予定」を更新しました。
 


【2021年1月1日】 コンサルタントや顧問などの実績

 
「コンサルタントや顧問などの実績」を更新しました。
 


【2020年12月29日】 ビジネスジャーナル

 
 中国の半導体メーカーの紫光集団が2度の債務不履行を起こしました。
 
 紫光集団の傘下には、3次元NANDの量産を開始した長江ストレージと、先端DRAMを開発しようとしている西安紫光国芯半導体などがあります。DRAMには旧エルピーダの坂本氏を招聘しています。
 
 紫光集団は「中国製造2025」を実行するための中核的な半導体メーカーと位置付けられており、簡単には倒産させることができないため、中国政府が何らかの手段で救済することになるでしょう。
 
 となると、中国と激しいハイテク戦争を行っている米国が黙っているはずがなく、米商務省がエンテイテイーリスト(EL)に掲載する可能性が高くなります。一旦ELに掲載されると米国製の製造装置の輸出が禁止されるため、長江ストレージは3次元NANDの量産規模を拡大することができず、西安紫光もDRAMをつくれなくなるでしょう。
 
 紫光集団は経営破綻するのか、中国政府が救済するのか、米商務省がELに掲載するのか、今後の動向が注目されます。
 

 
 


出版のお知らせ

 
 日本、韓国、台湾、中国の4か国を「東アジア」と定義した場合、その東アジアが特徴的に強い産業が多数あります。それらを総合的にまとめた書籍が『東アジア優位産業』(中央経済社)です。
 
 私は、「第13章 半導体 メモリメーカーの飛躍的成長と中国の台頭」を分担執筆しています。
 
 著者割引で2割引きになるそうです。もし、ご所望の方がおられましたら、ご連絡ください。